DKC総合カタログNo64
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̶̶CPSCPS(2)径又は対辺距離25 以下のみがき棒鋼の硬さ測定には,HBを使用しないことが望ましい。使用材料Cold Finished Carbon and Alloy Steel Bars Hot−rolled mild Steel Plates , Sheets and Strips熱間圧延軟鋼板及び鋼帯(抜粋)冷間圧延鋼板及び鋼帯(抜粋)Cold-reduced Carbon Steel Sheets and Stripsみがき棒鋼(抜粋)(817)1.適用範囲この規格は,機械構造及び各種部品に用いる断面形状が丸・六角・角・平の炭素鋼及び合金鋼のみがき棒鋼(以下,みがき棒鋼という。)について規定する。5.機械的性質 5.1炭素鋼みがき棒鋼の機械的性質炭素鋼みがき棒鋼の機械的性質は,受渡し当事者間の協定による。 記 号SI単位SGD 290−DSGD 400−D注(1)硬さHRBの上限付近の測定には,HRCを使用することが望ましい。この場合の硬さの上限値は,表中の括弧で示す。1.適用範囲 この規格は,一般用及び加工用の熱間圧延軟鋼板(以下、鋼板という。)及び熱間圧延軟鋼帯(以下、鋼帯という。)について規定する。3.種類及び記号及び適用厚さ 鋼板及び鋼帯は,4種類とし,種類の記号及び適用厚さは,表1による。4.化学成分鋼板及び鋼帯は,9.1によって試験を行い,その溶鋼分析値は,表2による。5.機械的性質 5.1引張強さ及び伸び 引張強さ及び伸びは,次による。 a) 鋼板及び鋼帯は,9.2によって試験を行い,その引張強さ及び伸びは,表3による。 b) 表3の値は,出荷検査の値に適用する1)。 注1)鋼板及び鋼帯は,時効硬化によって伸びが低下することがある。 c) 鋼帯の場合,圧延時の先端部及び尾端部には適用しない。 5.2曲げ性 曲げ性は,次による。 a) 曲げ性は,SPHCだけに適用する。 b) SPHCの鋼板及び鋼帯は,9.2によって試験を行い,試験片の外側にき裂を生じてはならない。 注記 曲げ性の試験の実施については9.2.3参照。 c) 鋼帯の場合,圧延時の先端部及び尾端部には適用しない。種類の記 号引張強さN/㎟厚さ1.2㎜以上1.6㎜未満SPHC270以上27以上備考1.受渡当事者間の協定によって,引張強さの上限値として次の値を適用してもよい。SPHC:440N/㎟1.適用範囲この規格は,幅30㎜以上の冷間圧延鋼板(以下,鋼板という。)及び冷間圧延鋼帯(以下,鋼帯という。)について規定する。鋼板及び鋼帯には,みがき帯鋼(幅600㎜未満で冷間圧延する鋼帯)及びみがき帯鋼からせん断した鋼板を含む。5.化学成分調質記号A及びSの鋼板及び鋼帯は,11.1によって試験を行い,その溶鋼分析値は,表4による。なお,炭素鋼みがき棒鋼材を用いて冷間引抜き及び熱処理を行わずに製造したみがき棒鋼の機械的性質は,加工前の材料規格による。ただし、JIS G 3108 に規定する鋼材を用いて冷間引抜きをして製造したみがき棒鋼のうち,機械的性質を保証する SGD290-D 及び SGD400-D の丸及び六角のみがき棒鋼は,8.の試験を行い,機械的性質は表2による。表2 炭素鋼みがき棒鋼の機械的性質(丸・六角)径又は対辺距離20以下丸5以上六角5.5以上80以下丸20を超え100以下20以下丸5以上六角5.5以上80以下丸20を超え100以下種類の記号SPHC種類の記号SPHC伸 び %厚さ1.6㎜以上2.0㎜未満厚さ2.0㎜以上2.5㎜未満厚さ2.5㎜以上3.2㎜未満29以上29以上種類の記号SPCCSPCDSPCESPCFSPCG0.15 以下0.10 以下0.08 以下0.06 以下0.02 以下引張強さN/㎟380〜740340〜640500〜850450〜760表1 種類の記号適用厚さ ㎜1.2以上 14以下表2 化学成分Mn0.12以下0.60以下0.045以下0.035以下表3 機械的性質厚さ3.2㎜以上4.0㎜未満厚さ4.0㎜以上29以上31以上31以上5号試験片圧延方向表4 化学成分Mn0.100 以下0.040 以下0.030 以下0.030 以下0.020 以下必要に応じて,この表に記載していない合金元素を添加してもよい。1.00 以下0.50 以下0.45 以下0.45 以下0.25 以下硬さ(参考値)HRB(HRC)(1)HB(2)58〜 99(21)50〜 94(̶) 90〜20474〜103(28)69〜100(22)121〜240備考一般用引 張試験片曲げ角度厚さ3.2㎜未満180°密着0.035 以下0.035 以下0.030 以下0.030 以下0.020 以下単位 %曲 げ 性内側半径厚さ3.2㎜以上曲げ試験片厚さの0.5倍3号試験片圧延方向21JIS G 3123(2004)JIS G 3131(2018)JIS G 3141(2021)21-11

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